造船業・舶用機械製造業でも、特定技能2号に合格する外国人材が少しずつ増えてきました。

これは単なる“人手不足対策”ではありません。
「長く働ける人財」を確保できるかどうかが、今後の企業成長を左右する時代に入ったという事です。

実際に、早くから特定技能制度へ取り組み、教育や支援体制を整えている企業は、人財確保だけでなく、売上や生産体制の安定にも繋がっています。

今回の現場で働くベトナムの若者達も、
「できるだけ長く日本で働きたい」
と話していました。

理由はシンプルです。

母国では、まだ日本の5分の1ほどしか収入を得られない現実があり、日本は“安全で綺麗で安心して働ける国”だと感じているからです。

だからこそ、ただ働いてもらうだけではなく、日本の文化やルール、仕事への考え方をしっかり伝えていく事が大切です。

そして、特定技能2号へステップアップし、長く安心して働ける環境を企業側が作っていく必要があります。

これからの時代は、
「外国人を雇う会社」が伸びるのではなく、
「外国人材を育て、共に未来を作れる会社」が選ばれていく時代だと思います。